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サーキット施設破損の請求

前にもブログで書きましたが、大会が終わった後で主催者にとって最も嫌な仕事の一つが、サーキットの施設を破損した方への修理代の請求です。

サーキットによって契約の内容は異なりますが、先日開催した筑波サーキットの場合、参加者がガードレールやスポンジバリアなどの施設をコースアウトして破損されたり、火災で消火器を使用しますと、先ずは主催者に立て替え払いを求める請求書が届き、それを基に主催者は参加者に請求書を発行することになります。

ご周知の通りサーキット走行は通常の自動車保険の適用外となりますので、修理費用は全額個人負担となり、相当な金額となります。
壊した枚数や位置にもよりますが、ガードレール破損ですと、本体と工事費を含めて大体10万円単位になります。
ガードレールを破損するほどの事故ですから、車も相当の修理費が掛かっていますので(これも保険対象外)、さらに追い打ちをかけるように修理費用の連絡をするのは、こちらもかなり心が痛みます。

他の主催者の例は分かりませんが、私どもの場合には、サーキットからの請求書のコピーを添付して、その同額の請求書を発行させていただいています。
ただ、サーキット側もとりっぱくれのないようにしたい気持ちは分かりますが、修理費用は主催者を通さず、直接参加者とやり取りしてもらうほうが良いです。
主催者は単に間に入るだけですので、修理の内容に関して参加者に適切な説明を行うことが難しいですし、参加者からとりっぱくれることになれば、そのまま主催者の負担にもなります。
最近は個人で走行会を主催される方も増えていますが、その辺りの事情を理解せず、トラブルになる例もあるようですので、注意が必要です。

また、富士スピードウェイのように破損修理の免責上限1万円の制度(対象外のものもあります)があると、主催者も参加者も助かるのですが、そうなると施設利用料やライセンス料もそれなりに上がるでしょうから、他のサーキットで導入するのは簡単ではないでしょうね。

結局、自分が負えるリスクの範囲で参加競技やサーキットを選ぶしかないので、サーキット走行は自己責任という大原則に話が戻ります。
主催者としては、事故を減らすように注意喚起をすることも大事ですが、それも限界がありますので、参加者にリスクの存在を理解していただくことも必要だと思っています。
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